スクープ「ドカベンが高野連提訴」

◎ドカベンが高野連など提訴
　　特待生廃止で学費払えず
　　「野球続けられない」

　高校野球界屈指のスラッガーとして知られる明訓高校（神奈川）３年の山田太郎選手（17）が×日、野球部員を対象とした特待生制度の一方的廃止により経済的に野球部活動を続けることができなくなったとして、日本高校野球連盟と明訓高校を相手に３億円の損害賠償を求めた訴えを横浜地裁湘南支部に起こした。
　特待生問題による混乱が広がる中、高校通算打率７割５分で、来年のドラフトの超目玉とされる選手による法的措置は大きな論議を呼びそうだ。既に、チームメートの岩鬼正美選手（17）、里中智投手（17）のほか、ライバルの不知火守投手（18）＝白新高校、賀間剛介投手（18）＝甲府学院、坂田三吉投手(18)＝通天閣高校＝らも同様の提訴を検討しており、特待生問題をめぐる集団訴訟に発展する可能性も出てきた。
　特待生制度については、高野連が「日本学生野球憲章に抵触する」として調査。その結果、多くの甲子園優勝校を含む約４百校で「違反」が判明した。高野連は当該選手との特待生解約や対外試合の禁止、野球部長の交代などを指示している。
　訴状によると、山田選手は明訓高が20年前から設置している「スポーツ特待生制度」の対象者として入学し、授業料（年間約８０万円）の全額免除と野球部活動費用の一部補助を受けていた。山田選手と妹は幼少時に両親を交通事故で失い、畳職人の祖父の収入だけで生活していることから、遠征や用具購入費用の自己負担は困難。さらに、特待生制度解約により放課後はアルバイトをしなくてはならなくなり、練習への参加が不可能となった。山田選手は既に退部届を提出したという。
　山田選手の弁護士は「授業料免除などは民法上の契約にあたり、高野連の内規にすぎない『日本学生野球憲章』を理由とした解約は不法で、債務不履行と言える。しかも、数多くの高校で特待生制度が実施されていた実態が示すとおり、憲章が空文化していたことは明らかで、責任を学校と学生側に押しつける高野連のやり方は、社会常識に照らしても著しく不当だ」と主張している。
　明訓高校は「提訴は残念だが、特待生制度の解約は確かに問題があると考えていた。高野連の上意下達に従わざるをえなかったのが実情であり、裁判所で不当と判断されれば、授業料免除などは再開したい」とコメント。さらに「山田君は十年に一度出るか出ないかの優れた選手。このまま選手生命が絶たれるようなことは何としても避けるのが教育者の使命だ」と述べた。
　高野連は「訴状を受け取っておらずコメントできない」としている。

　山田太郎選手の話　プロ球団から前借りすることも考えたが、規定上、不可能とのことだった。本当は提訴などしたくなかった。しかし、同世代の選手のためにも黙っているわけにはいかない。「教育に金が絡むのはよくない」と単純に言われては、私たちは困惑するばかりだ。高野連の考えは時代錯誤だと思う。